ギリシャにおいて財政危機が表面化して以降、
イタリア危機の影響も欧州では顕在化し、欧州金融機関の破綻、
各国でもデモが起こり、深刻な財政危機に陥っています。

ＰＩＩＧＳの5カ国中（ポルトガル、イタリア、アイルランド、ギリシャ、スペイン）、
すでにギリシャ、アイルランド、ポルトガルの3カ国が自力での財政再建を断念し、
ＥＵとＩＭＦの支援を受けている状況です。

その後、ギリシャ、イタリアの首相が相次いで退陣に追い込まれ、
イタリアの国債利回りが「危険水域」とされる７％台まで急上昇するなど、
不安定な状況が続いており、実体経済にも悪影響を及ぼし始めました。

このまま欧州債務危機により金融大手が突然破綻などすれば、
リーマン・ショック並みまたはそれ以上の危機に変わり、
人類史上、未曾有の大パニックが世界を襲うことになります。

これは、他人事ではありません。

リーマン・ショックの影響が、わずか数分間で
世界中の国と市場を揺るがせたことからもわかるように、
グローバル化した世界は、連鎖のスピードが速く、
国と国の間はもちろん、為替市場と債券市場、株式市場の間でも瞬時に飛び火し、
それは、日本経済にも危機が迫ることになるということです。

ということは、

ということが必要です。

実は、リーマン・ショックで
ＧＤＰが最も大きく落ち込んだのは日本でした。

ということは、今後もギリシャやイタリアのデフォルトなど
欧州の財務危機が深刻化し、大恐慌が起こった場合、
それに連鎖して、日本経済が一番落ち込むかもしれません。

2015年~2020年には、経常収支が赤字に転落する可能性が高く、
債務の総額は1500兆円を超え、ＧＤＰ比で300％に達するとも言われています。

団塊世代の退職が本格化する2012年以降、
生産・消費・社会保障の担い手である生産年齢人口が急減すると同時に、
社会保障の受ける老年人口が急増し、
財政悪化のペースがこれまでと比較にならないほど加速します。

これから、消費税20％への引き上げが起こり、
年金支給額のカット、医療費窓口負担増など個人所得が減ることになれば、
日本では、明るい未来を思い描くことが難しくなります。

この世界的不況に対する準備はできていますか？

「今後、どうやってお金を稼いでいけばいいの？」
「世界経済はどうなるの？どんなビジネスがこれからは儲かるの？」
「どんな働き方をすればいいのだろうか？
「お金はどうやって増やし、人生を豊かにできるのか？」

そこで、
経済・金融・政治・財界にも精通し、
サブプライム問題の｢カラクリ｣を世界で初めて明らかにした
脳機能学者の苫米地英人博士が、

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