サブプライム問題を予測したカリスマFPの「新たな警告」とは?

2009年12月の「COP15」を境に
世界経済の流れが大きく変わる可能性がある。

そして、この「人為的に仕掛けられた超巨大バブル」に踊らされれば
一生立ち直れないほどの損失を被りかねない。

中原氏は、このように指摘しています。

本書は、テレビ、新聞、雑誌など
各メディアで「予測が当たるエコノミストNO.1」と評価される
中原氏の新たな警告です。

アメリカ、中国などが仕掛ける「超巨大バブル」の正体とは?

そもそも、今回の金融危機の一因は
マイロン・ショールズとロバート・マートンという2人の経済学者が
ノーベル賞を受賞したことでした。

ノーベル賞という権威があったからこそ
「金融工学」でリスクをコントロールできるという幻想が蔓延し
結果として、世界経済はどん底に突き落とされました。

歴史は繰り返します。

2007年、IPCCは「地球温暖化問題」に対する活動が評価され
ノーベル賞を受賞しました。
この時、ドキュメンタリー映画『不都合な真実』で世界的な注目を集めた
アル・ゴア元副大統領も、同時にノーベル賞を受賞しています。

中原氏は、本書の中で以下のように指摘しています。

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私の基本的な考えは、今後10年から20年にかけて
世界経済は緩やかな成長にならざるをえないということです。

しかし、実は、世界経済が一時的でも急回復するシナリオがあります。

それは欧米の「地球温暖化対策問題」による仕掛けが成功すれば、
2010年から2012年にかけて、世界経済は新たなバブルに
突入する可能性があるというシナリオです。

今回の金融危機と同様に、ノーベル賞によって権威づけされた
IPCCやアル・ゴア氏の地球温暖化対策への訴えが世界中の人々を洗脳し、
あらぬ方向へ世界経済を導こうとしています。

その端的な例が、排出権市場で
二酸化炭素(空気)の取引がすでに始まっていることです。

計測手法もあいまいで、何の裏付けもない空気の売買は、
やがてはサブプライム関連商品を上回るリスキーな金融商品が出回る可能性に
道を開いてしまいました。

のちほど詳しく説明しますが、
二酸化炭素が地球温暖化の原因である根拠はありません。

私は決して陰謀論者ではありませんが、
地球温暖化対策を切り口に、壮大な環境バブルを人為的に
作り出そうとしている動きが実際にあるのです。

もちろん、環境バブルが起こるかどうかは
今後の世界的な会議の動向にかかっていますが…